自転車を処分する時の費用は？無料の出張引き取り業者はある？

自転車を新しいのに買い換えたいときは、古い自転車はどのように処分したらいいのだろうか。ごみ袋に入らない物を処分する際は規定があったりするので、すぐには処分はできない。

そこで今回は、自転車を処分する方法や防犯登録を抹消すべき理由、買い取ってもらう方法などを紹介する。

自転車の処分方法にはどのようなものがある？

自転車を処分するためには、まずはどのような方法があるのか知っておかなければ話にならない。では、どのような方法があるのだろうか？下記で3つの方法を紹介する。

粗大ごみとして自転車は処分できる

大きなものを処分する際になじみ深いのは、“粗大ごみ”として出す方法だろう。

多くの自治体で回収可能

粗大ごみはなんでも出せると思っている人もいるようだが、対象外のものもあるので、一度確認してから出さなければならない。自転車は粗大ごみとして出せるとしている自治体が多いので、この方法で処分が可能だ。

また、自治体によっては資源ごみとして回収しているところもあるようなので、自治体に一度確認しておいた方がいいだろう。

指定清掃券の購入が必須

粗大ごみとして処分するときは、「指定清掃券」を買っておかなければならない。そのシールを貼って、近くのゴミ捨て場に持って行くか、指定されているごみ処分場まで持って行かなければならないこともある。

この点も自治体ごとに異なり、回収に来てもらえる自治体もあるようなので、問い合わせは必須といえる。問い合わせるときは、ついでにいつが回収日なのかも確認しておこう。

主要都市の粗大ごみの費用

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引っ越し業者に引き取ってもらう

引っ越しをする際に自転車がいらなくて処分したいのであれば、処分してもらえるか利用する業者に聞いておこう。引っ越し業者によっては、自転車を廃棄してくれるところもある。しかし、別途料金が発生するので、いくらかかるのか確認しておかなければならない。

買い替える時は自転車屋に引き取ってもらえるかもしれない

自転車が古くなって買い替える人もいるかもしれない。そんな時は、新しい自転車を購入するところで引き取ってもらえる場合がある。自転車屋の中には無料で引き取ってくれるところもあるようなので、購入前に何店舗か問い合わせてみるのもいいだろう。

不用品回収業者は使えないの？

無料で自転車を処分しようと考えると、不用品回収業者を思い浮かべる人もいることだろう。確かに不用品回収業者でも自転車は引き取ってもらえる。しかし、うまい話には裏があるということわざが示す通り、利用する際にはいくつか注意点が存在する。

これを知らずに業者に依頼してしまうと痛い目を見るので、しっかり確認してもらいたい。

回収業者として認められているか確認する

不用品回収業者の中には、回収したものを不法投棄してしまうところもある。

それにより、環境が汚染されたり、火災が発生する事件も起きたりしている。そうしたことに肩入れしないためにも、利用しようとしている業者が回収を認められているところか確認しておく必要がある。市区町村から委託されていないところは違法業者なので、利用しないに越したことはない。

高額な請求をされる場合もあるので注意

悪徳な不用品回収業者では、自転車を荷台に積み終わると高額な請求書を出してくるところもある。無料といっていたのに請求してくるのだ。明らかな詐欺行為だが、日常茶飯事に行っているのも現状だ。

このようなトラブルに巻き込まれないためにも、不用品回収業者に依頼する前に見積もりなどを取っておいた方がいいかもしれない。

このように、不用品回収業者には裏の顔を持っているところも存在する。無料という餌につられて痛い目を見ないように、上記のことは頭に入れておこう。

自転車を処分する際に気を付けなければならないこと

自転車を処分する際は、特に注意するべきことはないように思えるかもしれない。しかし、意外にも忘れやすい注意点があるのだ。自転車は個人情報で管理されているものであるため、少しばかり処分する際に注意が必要になる。

防犯登録をしている人はその情報を抹消しなければならない

自転車を購入する際には、防犯登録を販売店でおすすめされて登録した人も多いのではないだろうか。この防犯登録を行った場合は、個人情報が自転車にも記されていることと同様な状態になっていることになる。

防犯登録をしておくと、盗難にあった時などに自転車が戻ってくる可能性が高くなるといわれている。自転車が盗まれるということもあるため、高い自転車を購入した人は登録をしているケースが多い。もしも防犯登録をしてある場合には、売却する前に登録を抹消しておく必要があるのだ。

自転車屋で防犯登録を抹消することができる

個人情報が分かるようになっている防犯登録をした自転車は、どうすればこの防犯登録を抹消することができるのだろうか？

一番簡単なのは、購入店に行く方法だ。購入店が遠くて行けないなどの場合は、自転車を売っている場所であれば、防犯登録を抹消してもらうことができる。

防犯登録をするためには身分証明書などが必要になってくる

防犯登録を抹消してくれる場所はわかったが、それだけでは消すことはできない。防犯登録を抹消するためには、必要な持ち物があるからだ。

防犯登録を抹消する「自転車」、「身分証明書」の2つは必須になってくる。他に自転車防犯登録カードなども持っていれば持って行くといいだろう。しかし、基本的に自転車と身分証明書があれば手続きはできるので、この2点だけは忘れずに持って行こう。

特に不用品回収業者に依頼する場合は防犯登録抹消は重要

防犯登録がされている自転車を処分する際、特に不用品回収業者に依頼しようと考えている人は、必ず防犯登録を抹消しておくべきだろう。

許可を得ていない違法業者である場合、不法投棄されると警察などが防犯登録から持ち主を割り出し、連絡をしてくることがあるからだ。自分は不法投棄はしていなくても、加担したといわれてしまうこともあるので、危険性が高まる。

粗大ごみなどは処分を行うのでそこまで気にする必要はないが、不用品回収業者のように信用度が低いところに依頼する場合は、必ず防犯登録を抹消しておくことをオススメする。

自転車を無料で処分する方法はないのか？

今まで紹介した方法は基本的にお金がかかる。処分するのにお金をかけたくない人もいるだろう。どうにかして無料で処分することはできないのだろうか。方法は限られるが、ないわけではない。では、どのような方法があるのだろうか？

友人に譲る

無料で自転車を処分したいなら、他の誰かに譲る方法がおすすめだ。友人や知人で自転車を求めている人がいるのであれば、その人に譲ればいいのだ。そうすれば、費用をかけずに処分が可能になる。

人に譲る時も防犯登録は消しておくべき

友人など知り合いに自転車を譲る場合でも、防犯登録は消しておいた方がいいだろう。その友人の自転車が自治体に回収されてしまった時に、連絡がかかってくるのはあなたになる。そうなると非常に面倒なので、譲った人に新たに防犯登録をお願いしておく方が、被害を被ることはないだろう。

処分するときは買取をしてもらう方法もあり

自転車を処分するとなるとどうしてもごみとして出そうと考えがちだが、買い取ってもらう方法も検討してみてはどうだろうか？自転車をごみとして出すとなるとポケットマネーから支払わなければならなく、自分自身がマイナスになるが、買取をしてもらえるとプラスに代えることができる。

売りたい自転車の情報を知っておく

自転車を買い取ってもらいたい時は、自転車の情報を得ていなければならない。主に下記項目については最低限知っておいた方がいいだろう。

• ・メーカー
• ・製品名
• ・型番
• ・製造年
• ・正常に動作するか
• ・外傷の有無
• ・付属品や説明書の有無

これらがどうなっているか知っているだけでも、売る際には重要になる。

少しでも高く売りたいなら綺麗にしておくべき

買取をしてもらえるのであれば、少しでも高く買い取ってもらいたいもの。どうすれば1円でも高く買い取ってもらうことができるのだろうか。いくつかポイントがあるので、確認しておこう。

• ・見た目がきれい
• ・発売からまだ月日が経っていない
• ・付属品がそろっている
• ・合鍵もある

これらの条件がそろっていると、通常よりかは少し高値で買い取ってもらえるかもしれない。

自転車を買い取ってもらう方法とは？

では、自転車を買い取ってもらうためにはどのような方法があるのだろうか？大まかに2つの方法がある。

買取業者に依頼する

自転車を専門的に買い取っている業者が存在している。下記のような業者で買取が行われているので査定に出してみよう。

自転車高く売れるドットコム

ネオスタ

リサイクルショップ出張買取24時

業者ごとに買取額や方法が異なるので、査定に出したりしてどこがいい業者なのか確かめてから売るといいだろう。

ネットオークションやジモティーも利用してみよう

ネットオークションのヤフオク、フリマアプリのメルカリ、ラクマ、PayPayフリマでも自転車を出品することができる。有名な自転車であればマニアなどが購入してくれるかもしれないので、出品してみてもいいのではないだろうか？

まとめ

自転車を処分する方法は簡単だが、処分するまでに防犯登録を抹消しなければならない点には要注意だ。何年も利用していると防犯登録をしたことを忘れてしまっている人もいるので、忘れずに抹消しておいてもらいたい。

また、自転車を処分する方法は捨てる以外にも買い取ってもらう方法もある。型番などで売った方がいいお金になる場合もあるので、どちらがいいか吟味してみよう。

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