ホワイトボードは小さいものから大きいものまで、さまざまなサイズがある。特に、オフィスなどで使用する大きなホワイトボードは、処分に困る人も多いのではないだろうか。
中でも、処分にかかる費用がどのくらいなのか気になるところだ。そこで、この記事ではホワイトボードやオフィス用品の処分費用について解説していく。処分費用について不安がある人は、ぜひ参考にしてほしい。
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ホワイトボードの処分で必要な基本知識
ホワイトボードを処分する際、知っておいてほしいポイントは、何ゴミに分類されるのかとどこで処分できるのかの2つである。ここでは、できるだけ処分を安価に済ませるために知っておきたいことを紹介していく。
ホワイトボードの分類
ホワイトボードを処分する場合、分類は基本的に粗大ゴミとなる。しかし、ホワイトボードには、アルミホーロー製とスチール塗料製の2種類が存在し、素材によって処分方法が変わる可能性もあるようだ。
また、ホワイトボードの大きさも製品によって異なり、キャスター付きのスタンドタイプ程度のサイズであれば燃やせるゴミで出すことも可能だ。一方、持ち歩きタイプやつり下げタイプといった比較的大きいサイズならば、処分方法や処分費用は変わってくるので注意しておこう。
安価に済ませるなら自治体が便利
ホワイトボードの一般的なサイズであれば、自治体の事業系ゴミで処分できる。各自治体の粗大ゴミ受付センターに依頼すれば、数百円程度（東京都新宿区だと400円）で済ませられる。
しかし、自治体で処分する場合、処分の日時を選べないことや指定の場所まで運ぶ必要があるといったデメリットも存在。個人でホワイトボードのみを処分するのであれば、少しの手間と費用で済むので問題はない。しかし、会社単位で、多くのオフィス用品を処分する場合は話が変わってくるだろう。
ホワイトボードを含む数十点以上の用品を処分するのであれば、会社まで業者が来てまとめて処分してもらった方がよい。そこで、以下の専門業者を参考にしよう。
処分費用の安さが売り「クリーンクルー」
クリーンクルーは、法人専門の不用品回収行者である。業界最安値に自信を持っており、創業20年と実績も豊富だ。オフィス用品や店舗の不用品回収では法人回収実績No.1を獲得しているほど信頼度も高い。
取扱い品目も幅広く、回収では種別や物量を問わないのでスムーズに処分できるメリットがある。また、Pマークの取得や産業収集運搬業許可証を掲載しており、機密情報を守る安全性への信頼も厚い。そのため、オフィス用品をまとめ処分でき費用も安価で抑えたい企業におすすめだ。
独自の料金システム
多くの業者が料金表を提示しているが、クリーンクルーでは価格表を公開していない特徴を持つ。理由は、処分する品目や量によって見積金額が大きく変動し、経費を含めて最安値を検討するためである。処分費用を事前に知ることはできないが、無料で見積をとることが可能だ。
さらに、見積金額に納得できない場合は相談交渉ができるので、交渉次第では予想以上に低価格で処分できるだろう。低価格にできる裏付けもあり、トラックの稼働数は業界最大規模を誇る強みから問い合わせ数と稼働数が多く利益につげている。
そのため、低価格でもコストが低いため、利益を生み出せる仕組みなのだ。業者によっては低価格をうたっているが、実際に利用するとオプションが別途で発生し、高額処分となる可能性もある。その点、安心、かつ低価格なのは魅力だ。
回収の流れ
回収を利用する際は指定の場所まで出張してくれるので、対象エリアに含まれているかを確認しよう。対象エリアは、東京都・千葉県・埼玉県・神奈川県の4県だ。ただし、対象エリア内でも一部対象外の地域もあるため、事前に利用可能かを把握しておいたほうが良いだろう。
続いて、WEBか電話にて回収依頼をし、訪問場所や回収日時を決める。問い合わせから最短30分で訪問することも可能なので、できるだけ早く処分したい場合は重宝する。訪問後は、見積や相談をおこない金額を決める流れとなるので、他社と価格を比較したい場合は見積だけ依頼するのもおすすめである。
サービス面が魅力「ニシダサービス本店」
ニシダサービス本店は、廃品回収や不用品処分の専門業者だ。企業のオフィス用品や事務機器の回収だけでなく、冷蔵庫や洗濯機などの生活機器も取り扱っている。
また、1点からの処分が可能なので、まとめ処分限定の業者に比べて利用しやすい。ほかにも、受付時間が7時～23時までと長いため、時間を気にせずに依頼できると高評価を得てる。企業はもちろん、個人での処分を検討している人におすすめの業者だ。
定期的なお得サービス
不用品の回収料金は、通常運搬出張費3,000円＋処分費となる。また、廃品処分の場合は軽トラック1台分が18,000円～、1トントラックが30,000円～となり、処分費に加算される仕組みだ。
また、テレビ回収が2,000円～やパソコン回収が一部無料といったように、商品単位での処分費用一部確認できる。定期的にお得なサービスも実施しており、通常よりも費用を下げることが可能だ。
2020年9月時点では、運搬出張費が無料で利用できるキャンペーンがおこなわれている。さらに、オフィス用品の回収だとオフィス割引が適用さて15%も安くなるのだ。お得サービスは定期的に変わるので、あくまでも参考程度だがキャンペーンから利用する時期を決めるのもおすすめ。
対応可能なエリア
回収での対象エリアは、東京都（一部対象）・神奈川県（横浜市や川崎市周辺）である。また、千葉県・埼玉県・静岡県・群馬県・栃木県・山梨県・茨城県でも回収内容によっては対象となるため、すべて含めると対象エリアは幅広い。
ただし、対象の県すべてにおいて一部地域は利用できない可能があり、たとえ対象エリアに含まれていたとしてもオフィス用品の回収をおこなっているか不確実なので事前の問い合わせが必須である。
回収利用の注意点として、予約から24時間を超えてのキャンセルは、キャンセル料が発生する可能性がある。そのため、オフィス用品の回収を利用する際は、しっかりとエリアやサービス内容などを確認してから依頼してほしい。
買取も同時にできる「リサイクルネットワーク」
リサイクルネットワークは、不用品の買取や処理・リサイクルをおこなっている業者である。国の優良産業処理業者認定制度の優良企業に認定されており、業界の中でも信頼度が高い。
不用品回収業者の中には信頼性の低い業者もあるため、安心して利用できる根拠がしっかりとしている業者は重宝できる。産業エキスパートやISO14001認証を取得している点も含めるとトップクラスの安全性を確保している業者だ。
回収と買取を同時に利用できる
オフィス用品の回収では、処分と買取を同時におこなってくれることが最大の魅力だ。多くの業者では買取業者なら買取のみ、回収業者なら処分のみといったように限定されている傾向にある。
しかし、一度の依頼で買取までおこなってくれるため、商品ごとに依頼先を検討する必要がない。つまり、手間をかけずに処分コストを削減できるのだ。買取の実績も豊富なのでオフィス用品の買取価格にも期待できるだろう。
実際にテーブルやデスクなどを買い取ってもらえたことで、利用者からの満足度も高い。また、見積が無料なので気軽に依頼できるのもうれしいサービスである。もし、複数のオフィス用品を処分したい場合にもおすすめだ。
契約書や証明書を作成してくれる
回収の流れは一般的な回収業者と同じだが、見積後に契約書の締結をおこなう仕組みとなっている。契約書があることで、回収後のトラブルを最小限に減らすことができ、お互いにメリットがある。契約書を作成しない業者も多いが、信頼性や安全性の確保という点では優良なサービスだ。
また、オフィス用品の中でも固定資産に含まれるものは、処分の際に明記する必要があるケースも少なくない。その点は、回収が完了した際に、産業廃棄物管理票・一般廃棄物管理票・固定資産廃棄証明書・溶解処理証明書を発行してもらえる。
さらに、情報漏洩防止の徹底も魅力的で、パソコンなどのデータ削除サービスもおこなっているため、自分でデータを完全に削除できない人でも安心して処分できるのでおすすめだ。
大量処分におすすめ「新座リサイクルセンター」
新座リサイクルセンターは丸松産業が運営する事業のひとつで、産業廃棄物や一般廃棄物の回収をおこなっている。廃棄物の回収実績も豊富で、アスベストやたたみなどさまざまなジャンルの物を取り扱っている特徴をもつ。
法人だけでなく個人事業主からの依頼もできるので、個人で活用したい場合に重宝できる業者だ。また、定期的の収集運搬ではなく、1度きりの回収も可能なので、依頼のしやすさも魅力のひとつ。
費用は重さで管理
オフィス用品の回収費用は、事業系一般廃棄物として9,000円～となっている。ほかにも、応接室などにあるソファだと1kgあたり69円（解体費3,000円）、コピー機だと1kgあたり69円といったように単価に重さをかけた金額設定だ。
まとめて回収する業者の多くは、トラック1台分に対して費用が決められる傾向にある。しかし、重さに合わせて回収費用が決まるため、売る種類によって金額を細かに変えられる点が特徴である。
単価と重さが事前にわかっている分、自分でどのくらいの費用がかかるのかを把握しやすいため、予算を出しやすいことがメリットだ。ただし、上記の処分料金の目安は、持ち込みに限るのであらかじめ理解しておこう。
回収までの流れ
回収をする際の流れは、まず電話かメールで依頼をおこなう。電話での受付時間は8時30分～16時30分の間で、メールは24時間対応している。そのため、忙しく受付時間の連絡が難しい場合は、気軽に使えるメールが便利だ。
続いて、持ち込みか訪問かなどの詳細をヒアリング。オフィス全体など回収範囲が広い場合は、事前訪問してくれる。ヒアリング内容や事前方法から概算の見積を出してもらうこともできるので、必要に応じて活用してほしい。最後に日程調整をおこない、申し込み完了となる。
回収での対象エリアは、埼玉県全域・東京都全域・栃木県・群馬県だ。問い合わせをすれば具体的な対象エリアを教えてくれるので、依頼の際は確実に聞いておこう。
個人でも利用できる「マルシン商会」
マルシン商会は、廃棄物や不用品の回収をおこなっている業者だ。回収のジャンル多く、家電リサイクルや遺品整理も請け負っている。事業向けの回収では、単発回収から定期的な回収まで幅広く利用することが可能。
回収の数は、1個からオフィス単位の量まで柔軟に対応している。しかし、不用品回収の対象エリアは、静岡県静岡市のみと範囲は狭いため、利用できる人は限られる点に注意しておこう。
不用品回収の料金設定
回収にかかる費用は2tトラック1台分が30,000円（税抜）～、4tトラック1台分が50,000円（税抜）～である。上記の料金設定は作業員1名での金額となるため、作業員が増える場合は人件費として増額していく仕組みだ。
料金設定はシンプルでわかりやすいので、処分にかかる予算を出しやすいことが魅力だ。もっと具体的な料金を知りたい場合は、無料見積を活用してほしい。無料見積は基本的に口頭ですぐに回答してもらえ、メールでも対応してもらえる。
ゴミも回収してくれる
オフィス全体の物をきれいに処分したい場合、必ず出てしまう粗大ゴミも回収してくれるメリットが強みだ。オフィス用品のみの回収業者は多いが、ゴミまで一緒に引き取ってくれるのはうれしいサービスだといえる。
主な粗大ゴミの種類は、イス・テーブル・扇風機・エアコン・ソファ・テレビ・冷蔵庫などだ。また、回収の際は個人情報の取扱いに配慮しており、情報漏洩の防止への対策も万全である。
時期によっては依頼した当日に訪問してもらえるので、早めの処分を検討している人におすすめだ。また、回収品目に載っていない物でも、相談すれば回収してくれることもあるので利用の際は気軽に相談してみよう。
まとめ
ホワイトボートの処分費用は自治体に依頼すれば数百円で済むが、業者に依頼した際の具体的な費用は確認できなかった。しかし、オフィス単位といった規模の大きな処分を検討している場合は、上記の業者や価格帯が参考となるだろう。
ただし、不用品回収業者の対応するエリアはそれぞれ異なるため、自分のオフィスがある地域から依頼先を探すことが大切だ。関東圏域ならば、今回紹介した業者も活用できるので、できるだけ安価に済むように比較検討してほしい。
